■ネオニコチノイドの水界生態系への影響を初めて検証、産総研ほか

1993年5月、島根県の宍道湖付近の稲作農家がイミダクロプリドという殺虫剤を使いはじめた。

　同じ年、甲殻類や動物プランクトンなど、食物網の土台となる節足動物が減りはじめた。1994年の終わりには、これらを餌とするニホンウナギ（Anguilla japonica）とワカサギ（Hypomesus nipponensis）が激減した。そして、イミダクロプリドをはじめとするネオニコチノイド系殺虫剤の使用は年々増え続け、以後、魚の数は回復していない。

　11月1日付けの科学誌「サイエンス」に発表されたこの論文により、世界で最も広く利用されている殺虫剤であるネオニコチノイド系殺虫剤が、水界生態系に漏れ出し、漁獲量を激減させ、漁業に大きな打撃を与えていたことが明らかになった。科学者たちは、これは日本だけの現象ではなく、ネオニコチノイドが世界の水界生態系に及ぼす深刻な被害の劇的な1例にすぎないと見ている。

　宍道湖では、ネオニコチノイドの使用が始まる10年以上前の1980年代初頭から、漁場の調査が継続的に行われていた。このようなデータは非常に珍しい。宍道湖の研究者たちは、水質、節足動物と動物プランクトンの数、魚の漁獲量などを幅広く記録していた。（参考記事：「ウナギ保護の具体的な課題とは」）
 

　論文の筆頭著者で、産業技術総合研究所と東京大学に所属する山室真澄氏らは、この記録を使って、ネオニコチノイドの使用と食物網の混乱との間に明確なつながりを発見した。

　ネオニコチノイドを使い始めた1993年の前後12年間について、魚の餌になる微小な甲殻類などの動物プランクトンの量を集計したところ、平均で83%も減少していた。

　なかでも、オオユスリカ（Chironomus plumosus）の幼虫は、2016年には全然見つからなかった。山室氏はこのことにショックを受けたという。

「本当に驚きました」と山室氏は言う。「私が大学生だった1982年には本当にたくさんいたのです」

2018年にモンサントを買収したバイエル クロップサイエンスのスポークスマンであるダレン・ウォリス氏は、ネオニコチノイドの使用と漁獲量の減少との関連ははっきりしないと反論する。バイエルはネオニコチノイド系殺虫剤の代表的なメーカーだ。


しかし、ナショナル ジオグラフィックが今回の研究とは無関係な6人の研究者にインタビューを行ったところ、彼らはウォリス氏の意見に反対し、口々に今回の研究で示された関連の強さに驚いていた。

「この研究は、ワカサギとウナギという商業的に重要な魚が激減した理由が、ネオニコチノイドにあることを強い説得力をもって示しています。なぜならこの間、ほかに考えられる要因は何も変化していないからです」と、オーストラリア、シドニー大学の生態毒性学者であるフランシスコ・サンチェス・バヨ氏は言う。

　この研究では、殺虫剤の使用と漁獲量の激減との関連が示されただけだが、ネオニコチノイドを導入した途端にプランクトンと魚が減少していることは、ほかに説明のしようがないとサンチェス・バヨ氏は付け加える。例えば、ほかに原因として考えられる塩素イオン濃度、堆積物の成分、溶存酸素などの水質の指標には、さほど大きな変化はなかった。

　水質汚染の専門家である米ラトガース大学のオラフ・ジェンセン氏は、大きなストレスを持続的にかけるネオニコチノイドの影響をこう説明する。「殺虫剤を毎年使用するのは、小規模な原油流出事故のような環境の撹乱を繰り返すようなものです」

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ナショナルジオグラフィック日本版サイト
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/111500665/